資料問題

例1 正解 c（3年・510）

例2 380−420＝−40（減少40冊）

例3 正解 b。好き・全国・禁止は資料外。

1 22−20＝2（万人）

2 正解 b（21−22＝−1）

3 (2÷20)×100＝10％

4 35+25+20＝80％

5 a, c（再エネは20％、石炭<石油）

9 40+25＝65％

10 正解 a。工業国・赤字・輸入は断定不可。

11 正解 c（発信者・時期・目的）

12 正解 b（貿易拡大・近代化）

13 A市は18→28で+10、B市は22→24で+2 → 上昇幅が大きいのはA市

14 A市は800→1200で+400人、B市は1100→1150で+50人 → 増加人数が大きいのはA市

15 言えない。高齢化率はあくまで割合であり、資料5・資料6のどちらにも各市の総人口（実数）は示されていないため、総人口が減っているかどうかは判断できない。

16 【模範解答例】「A市は高齢化率が10ポイント上昇し介護職員も400人増えたが、B市より高齢化の伸びが大きく人員確保の負担も重いと考えられる。」（62字） 資料5（高齢化率の上昇幅はA市が大きい）と資料6（介護職員の増加人数もA市が大きい）の両方を根拠にし、需要（高齢者の増加）と供給（職員の増加）のどちらもA市で急激に動いている点を指摘できていれば正解。一方の資料しか使っていない答えは根拠不足。