社会 第7章
近代（開国〜戦前）
問題編
【既習／完成／最低25問】近代日本の成立と戦争。
解く前に：この章の覚え方・戦い方
別冊を開かなくてよい。ここで対応表を指差し確認してから問題に入る。解けたあとも誤答はこの一覧に戻す。
覚え方年表の覚え方（語呂は「音↔年号」の対応表）
語呂を唱えるだけでは足りない。どの音がどの桁かを指差し確認してから、因果を一文添える。並べ替えは年号大会にせず、まず因果で順序を決める。
戦い方社会の戦い方（この章でも同じ）
資料はリード文→注→表題→単位→極端値。記述は「資料のどこ＋因果」。
- 手順資料問題はリード文→注→表題→単位→極端な値の順。知識だけで先に答えない
- 手順並べ替えは年号暗記大会にせず、因果（改革→制度→遷都など）で確定
- 手順公民は用語定義で確実に得点。曖昧なら対義語・対比で切る
- 手順記述は「資料のどこ＋因果」を40〜80字。知識だけの作文にしない
- 手順毎日15分：学習中の単元の「受験で押さえる」を音読＋書き
- 手順毎日30〜50分：弱点単元の⑤⑥または⑦を1セット
- 手順近い用語・近い年代・近い数値の取り違え
- 手順問題文の一部だけ合っていて結論がずれる選択肢
① 導入
開国から明治国家、大正デモクラシー、軍部の台頭までを、条約表・年表・統計で読みます。
年表では、まず順序と変化を確定します。そのあとで人物名・制度名・年号を流れの中に結び付けて覚えましょう。記述では資料の数値や語句を原因と結果で結びます。
② 基本概念
- 開国と不平等条約
- 中央集権と近代化
- 立憲国家と自由民権
- 対外戦争・大戦景気・軍部台頭
③ 図解
開国→近代→戦争。 図では、矢印・色分け・凡例を順に確認し、本文の用語と対応させて読みます。
主権・人権・軍隊の違いの前史。 図では、矢印・色分け・凡例を順に確認し、本文の用語と対応させて読みます。
④ 例題
1853年 ペリー来航／1854年 日米和親条約／1858年 日米修好通商条約／1867年 大政奉還／1868年 明治政府成立
資料Aで、下田・函館を開いた条約を答えなさい。
ペリー来航から日米修好通商条約まで何年あるか。
幕府が不平等な通商条約を結んだ背景を40〜60字で説明しなさい。
模範：
日米修好通商条約の内容として正しいものを選びなさい。
⑤ 基本問題
1871年 廃藩置県：府知事・県令を政府が任命／1872年 学制／1873年 徴兵令・地租改正：地価を基準に現金納付
廃藩置県が進めた政治の方向を答えなさい。
廃藩置県が中央集権化につながる理由を40〜60字で説明しなさい。
模範：
次を古い順に並べなさい。廃藩置県／ペリー来航／大日本帝国憲法発布
地租改正が政府収入を安定させた理由として適切なものを選びなさい。
1874年 民撰議院設立建白書／1881年 国会開設の勅諭／1889年 大日本帝国憲法発布／1890年 帝国議会開設
民撰議院設立建白書を提出した人物を答えなさい。
自由民権運動が政府の制度整備へ与えた影響を40〜70字で説明しなさい。
模範：
憲法発布から帝国議会開設まで何年あるか。
大日本帝国憲法で主権を持つとされたのはだれか。
⑥ 標準問題
1894〜95年 日清戦争―下関条約―台湾割譲・賠償金／1904〜05年 日露戦争―ポーツマス条約―韓国での優越権・南樺太、賠償金なし
日清戦争の講和条約を答えなさい。
日露戦争後に日比谷焼打ち事件が起きた理由を40〜70字で説明しなさい。
模範：
日清戦争後、日本が領有した地域を選びなさい。
次を古い順に並べなさい。日清戦争／日露戦争／第一次世界大戦
1894年 陸奥宗光―領事裁判権撤廃の条約調印／1911年 小村寿太郎―関税自主権回復
開国時の不平等条約から、1911年に最後に回復した権利を答えなさい。
条約改正が二段階だったことを人物と内容を含め40〜70字で説明しなさい。
模範：
1913年 100／1915年 145／1917年 260／1919年 230 物価指数：100／118／168／205
輸出指数が最大の年を答えなさい。
第一次世界大戦中に日本の輸出が増えた理由を50〜80字で説明しなさい。
模範：
物価上昇を背景に1918年に全国へ広がった民衆運動を答えなさい。
大戦景気について最も適切な評価を選びなさい。
⑦ 応用・入試形式
同じ資料Gを使い、(1)直接読取→(2)年差→(3)因果記述へ進みます。
- 1918年米騒動。物価高への不満が全国化
- 1925年普通選挙法と治安維持法が成立
- 1929年世界恐慌。輸出減少と失業増加
- 1931年満州事変。軍部の影響力が拡大
時間の流れ（古い → 新しい）
生糸輸出：1928年100／1930年58／1932年46 失業者：1928年100／1930年175／1932年210
(1) 納税額による選挙資格をなくした法律を答えなさい。
(2) 普通選挙法成立から満州事変まで何年あるか。
(3) 世界恐慌が軍部の影響力拡大につながった背景を、年表と補助表から50〜80字で説明しなさい。
模範：
1925年の普通選挙法で選挙権を得た範囲を答えなさい。
普通選挙法と同年に成立し、社会主義運動などを取り締まった法律を答えなさい。
1925年の二法律が示す政治の両面を40〜70字で説明しなさい。
模範：
⑧ 確認テスト
満州事変が始まった年を答えなさい。
開国から軍部台頭までの変化を、「近代化」「対外進出」を用いて50〜80字でまとめなさい。
模範：
⑨ 完全解説
解答だけでなく、資料の行・数値・因果のどれを根拠にしたかを解説編で確認してください。