歴史

例1 ペリー

例2 正解 a（富国強兵・殖産興業）

例3 1945

1 正解 a（イギリス）

2 鎖国

3 正解 a（大名統制）

4 国際連盟

5 a, b, d

9 正解 b（公論に基づく政治の意思）

10 1854年付近 → 19世紀

11 1946（施行は1947）

12 米国を中心とする西側陣営とソ連を中心とする東側陣営が、直接全面戦争を避けながら軍備・外交・地域紛争で対立した状態。第二次世界大戦後の国際関係として位置づける。

13 正解 b。史料の「再び戦争の惨禍が起ることのないやうにする」は、敗戦の反省から戦争を防ぎ平和を重視する意思を示す。

14 年表の1945年「敗戦・占領開始」から、占領を主導したのは アメリカ（GHQ）。

15 正解 b。史料Dは財閥解体・農地改革・労働組合の自由化、史料Eは国民主権・平和主義・基本的人権の尊重を示す。いずれも軍国主義を排し、国民の自由・権利を広げる方向で一致する。天皇の専制強化（a）、財閥拡大（c）、中央集権の極端な強化（d）はいずれも史料の内容と反対。

16 (300−150)÷150×100＝100％。同じ式で1945→1951は(150−100)÷100×100＝50％であり、1951→1964の方が成長率が大きい。

17 【模範解答例】「農地改革や労働組合の自由化で国内需要の基盤が整い、1951年の独立回復後は自由な経済活動が進んで成長率が高まった。」（約60字） 史料D・史料Eの改革内容と、資料Fで1951→1964の成長率が1945→1951より大きいことの両方を根拠にできていれば正解。年表の「独立回復」だけ、あるいは改革内容だけでは根拠不足で減点対象。

18 家電普及、都市化、所得向上など具体例があれば可。例えば三種の神器の普及は、大量生産と所得上昇により都市部を中心に生活様式が変化した例である。

19 【模範解答例】「賠償金が得られなかったことに国民が不満を持ち、日比谷焼打事件のような暴動が起こった。」（約40字） 資料Gで日清戦争は賠償金を得たが日露戦争は得られなかった点と、その差が国民の不満・反発を招いたという因果の両方に触れられていれば正解。単に「賠償金がなかった」だけでは因果の説明が不足する。

20 朝鮮戦争による特需で生産と輸出が拡大し、その後は鉄鋼・機械・化学など重化学工業への投資が成長を支えた、という因果を書く。